近年、『ダイバーシティ』という言葉を耳にする機会が増えてきました。『ダイバーシティ』は、働き方改革の柱のひとつとしても推進されているのですが、ビジネスにおけるダイバーシティの立ち位置などに関しては、よくわからないという方が多いように思えますので、この記事では、ここ数年、頻繁に耳にするようになった『ダイバーシティ』の基礎知識をご紹介します。
『ダイバーシティ』って何？
「ダイバーシティ（Diversity）」は、日本語に訳すと『多様性』という意味になります。人権や差別問題が注目される昨今では、多様性という言葉も良く耳にするようになっていると思いますが、これは、ある集団に年齢、性別、人種、宗教、趣味嗜好など、あらゆる部分でさまざまな属性の人が集まった状態のことを指しています。もともと、ダイバーシティという言葉は、人権問題や雇用機会の均等などを説明する際に用いられることが多かったのですが、現在ではビジネスの現場における経営戦略としての意味を持つようになっているようです。例えば、組織の競争力を高めるため多様な人材を登用し活用するといった経営戦略です。
なおダイバーシティは、受容を意味する「インクルージョン（Inclusion）」と合わせて『ダイバーシティ＆インクルージョン』という使い方をされることも多いです。これは、さまざまな人が、お互いの個性や考え方の違いを受け入れ、ともに成長していくことを指しているそうです。ただ単に、さまざまな属性の人材を集めるだけでなく、お互いが理解しあいながら共存共栄していくということです。
ビジネスにおける『ダイバーシティ』
経済産業省が「ダイバーシティ2.0 」を提唱するなど、ビジネスにおいてはダイバーシティ経営という考え方が登場しています。ダイバーシティ経営は、少子高齢化による人材不足が問題視される中でも、経済のグローバル化がどんどん進んでいることもあり、企業の競争力を強化するために重要視されています。具体的には、女性や外国人、高齢者や障がい者など、多様な人材を登用し、その能力を最大限に発揮できる機会を提供することで、イノベーションに繋げるという考えです。
経済産業省が提唱した「ダイバーシティ2.0 」の資料内では「何のためのダイバーシティか？」という名目で以下のように解説されています。
・競争環境のグローバル化を始めとする市場環境の変化は、企業経営に対して、経営上の不確実性を増大させるとともに、ステークホルダーの多様化をもたらしている。
・企業は、多様化する顧客ニーズを捉えてイノベーションを生み出すとともに、差し迫る外部環境の変化に対応するため、女性を含む多様な属性、多様な感性・能力・価値観・経験などを持った人材を確保し、それぞれが能力を最大限発揮できるようにする「ダイバーシティ経営」の推進が求められている。
引用：経済産業省「ダイバーシティ２．０ 一歩先の競争戦略へ」
『ダイバーシティ』が不可欠と言われる理由は？
それでは、経営戦略としてダイバーシティが不可欠と言われるようになった理由についても簡単に解説していきましょう。
- 少子高齢化などによる人材不足
このサイト内でも何度も取り扱っていますが、少子高齢化による人口減少が続く日本では、労働人口の減少による人手不足が深刻化しています。さらに、今後も労働人口減少は改善されるどころか加速すると言われています。したがって、さまざまな業界で、女性や高齢者、外国人や障がい者など、多様な人材の活用が必要不可欠とされています。 - ビジネスのグローバル化
これは分かりやすいです。日本国内の企業でも、海外に生産拠点を構える、海外市場に進出するなどは当たり前になっており、ビジネスのグローバル化が急速に進んでいます。ビジネスのグローバル化に対応するためには、積極的な外国人の活用は不可欠であり、企業は受け入れ体制を整えなければいけません。日本人とは根本的な考え方が異なる場合も多いですし、ダイバーシティを推進することで、外国人も働きやすくなるというのは非常に大きなメリットになります。 - 個人の価値観の多様化
時代とともに、働き方やキャリアに対する考え方が多様化しています。現在では、雇用形態に拘らず、やりたい仕事を求めて転職を繰り返す人も珍しくありません。そのため、企業側は、個人の価値観が多様化している中、さまざまな人材のニーズに応え、人材獲得競争で後れを取らないためにも、ダイバーシティの実践が重要とされています。
ダイバーシティの効果
経済産業省の資料によると、ダイバーシティ経営には、『①人材獲得力の強化」「②リスク管理能力の向上」「③取締役会の監督機能の向上」「④イノベーション創出の促進などによる、企業価値の向上」と言った効果があるとされています。ここでは、この資料を基に、ダイバーシティの効果を簡単にご紹介します。
- 人材獲得力の強化
PwCコンサルティングが行った調査によると、ダイバーシティ経営を通じた多様性の受容によって得られた恩恵として、日本企業を含めた多くのグローバル企業が「人材の獲得」や「業績の向上」と回答しています。ミレニアム世代の人材は、就職先を選定する際、「多様性や受容性の方針」を重要視しており、特に女性はこの傾向が顕著です。したがって、多様な人材が活躍できる場を整備することは、採用能力の強化につながるわけです。 - リスク管理能力の向上
「全世界の企業（時価総額100億ドル以上）で、女性取締役を1人以上有する企業は、1人もいない企業と比べ、特に、金融危機後の回復力が強い傾向にある。」と紹介されています。これは、多様な人材が活躍する組織は、同質的に人材が集まる組織よりも環境変化に強くなるからだと言われています。 - イノベーション創出の促進などによる、企業価値の向上
多様な人材の増加は、それだけ多様な視点からの意見を活用することができるようになるということですので、同質的な組織では得られないアイデアが生まれやすくなり、新たな商品やサービスを生み出しやすくなるのだと考えられます。
参考資料：経済産業省「ダイバーシティ２．０ 一歩先の競争戦略へ」
まとめ
今回は、さまざまな場面で登場するようになった『ダイバーシティ』という言葉がどのような意味を持っているのか、また、ビジネスにおいて必要不可欠と言われているのはなぜなのかについて解説してきました。
ダイバーシティは、日本語に訳すと『多様性』という意味で、最初から日本語を使っておけばそこまで疑問に思うような言葉でもないと思います。要は、さまざまな価値観を持った人が集まるというような意味で、特に難しいものではありません。そして、さまざまな業界で人手不足が深刻化しており、女性や高齢者、外国人労働者の積極活用が必要と言われている日本国内の企業では、『ダイバーシティ』がどれだけ重要なのかも分かっていただけたと思います。「さまざまな考え方を持つ人が活躍できる土壌を企業が用意しておく」ということを改めて考えてみてはいかがでしょうか。
