SDGsの達成を目指す中で、さまざまな食品を取り扱う食品関連事業者の間では『フードロス（食品ロス）削減』が非常に重要な課題となっています。
そしてここ数年、フードロス解決に向けた取り組みの中で、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉を耳にする機会が増えてきています。しかし、この言葉を耳にした人の中には、「DXとは何だ？」「なんでフードロス解決にDXに取り組む必要があるのだ？」といった疑問を思い浮かべる方も多いと思います。
そこでこの記事では、近年よく耳にするようになってきた「DX（デジタルトランスフォーメーション）」について、これが何を意味しているのか簡単に解説します。
Contents
「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは？
それではまず、『DX（デジタルトランスフォーメーション）』とはどういったものなのか。
『DX』は「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」を表す言葉で、よくある頭文字をとった略語ではないことから、文脈に突然出てきた場合には少しイメージしにくいかもしれません。ちなみに、場合によっては『DT』と頭文字を撮った略語で表現することもあるようです。そして、このDXを端的に説明すると「デジタル技術によるさまざまな面の変革」のことを指しており、ウィキペディア日本語版では次のように紹介されています。
デジタルトランスフォーメーション（英: Digital transformation; DT or DX）とは、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念である。デジタルシフトも同様の意味である。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマンが提唱したとされる。ビジネス用語としては定義・解釈が多義的ではあるものの、おおむね「企業がテクノロジー（IT）を利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」という意味合いで用いられる。
引用：ウィキペディア「デジタルトランスフォーメーション」
ここで注意が必要なのは、『DX（デジタルトランスフォーメーション）』は、語られる文脈によりその意味合いが微妙に異なることから、「広義のDX」と「狭義のDX」両方の意味を理解しておく必要があるということです。
以下でそれぞれの意味合いをもう少し詳しくご紹介しておきましょう。
広義のDX
まずは「広義のDX」についてです。上で紹介したウィキペディア日本語版にあるように、DX（デジタルトランスフォーメーション）をいち早く提唱したエリック・ストルターマン氏によると、DXは以下のように定義されています。
広義の意味では、デジタル技術の浸透は、社会全体に大きな影響を与えるものと捉えることができ、後述する「狭義のDX」よりも広い意味を持っています。
狭義のDX
近年では、上述した社会全体に語られる広義のDXとは別に、ビジネスシーンに限定した意味合いで『DX（デジタルトランスフォーメーション）』が用いられることが多くなっています。
例えば、経済産業省は、「DX推進ガイドライン」において、DXを以下のように定義しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
引用：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインVer. 1.0
また、IT専門調査会社のIDC Japanは、デジタルトランスフォーメーションについて、2016年に以下のように定義しています。
企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第３のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンス（経験、体験）の変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること
引用：ウィキペディア「デジタルトランスフォーメーション」
これらは、エリック・ストルターマン氏が提唱した広義のDXよりはかなり限定された意味になっています。そして、近年ビジネスの場面でよく耳にするようになったDXについては、ビジネスに限定した狭義のDXで、「企業がテクノロジー（IT）を利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」という意味合いで用いられています。
「Transformation（トランスフォーメーション）」の「Trans（トランス）」は”交差する”という意味があり、英語圏ではこの交差を『X』という人文字で表すことが多いため、現在では官公庁や大手メディア一般企業なども『DX』という表記を使うようになったと言われています。
フードロス解消のための「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは？
それでは、DXの基本的な意味が理解できたところで、フードロス解消のために『DX』がどのように活用されているのか、いくつかの事例をご紹介します。
AIを活用した自動発注システムで食品ロス削減
まずは、スーパーなどの食品小売事業者で取り組まれている事例です。毎日多くのお客様が来店し、買い物をするスーパーですが、天候などによってその日の客足などは大きく異なります。加工食品など、日持ちのする食品のみを取り扱っていれば問題ないのでしょうが、スーパーマーケットは野菜や肉、魚などの生鮮食品も多く取り扱っており、毎日大量のフードロスが発生してしまいます。
こういった売れ残りによるフードロスを削減するために活用されるようになったのが、AIによる自動発注システムです。例えば、株式会社シノプスが提供している「sinops-CLOUD」などは、販売時点情報管理（ＰＯＳ）や天候などのデータを基に需要を予測し、仕入れの最適化を行ってくれます。これにより、日々の売れ残りによる廃棄を減らし、フードロスを削減することを目指しています。
参考：株式会社シノプス「sinops-CLOUD」
フードシェアリングサービス
フードシアリングサービスは、2015年あたりから欧州を中心とした諸外国で登場し始め、現在では各国や地域で広く普及するようになっています。
フードシェアリングサービスは、小売店や飲食店と消費者やフードバンクのような団体をスマートフォンアプリなどを用いてマッチングし、飲食可能な状態にありながら廃棄されてしまう可能性の高い食品を提供するサービスとなっています。
日本国内で有名なところでは『TABETE』などがありますので、どういったシステムになっているのかは公式サイトなどで確認してみてください。
参考：フードシェアリングサービス「TABETE」
まとめ
今回は、フードロス解消のために重要な要素と言われている『DX（デジタルトランスフォーメーション）』の基礎知識についてご紹介してきました。DXは、簡単に説明すると、企業が最新テクノロジーを活用して事業の業績や対象範囲を変化させるものと言った意味です。そして、フードロスの解消を考えた場合、AIなどによる適切な需要予測やフードシェアリングのように本来は廃棄されるはずの食品を必要な人に届けるためのプラットフォームの提供などのIT技術が、非常に効果的な方法です。
日本では、食品ロスについて「2030年度を目標年次として、サプライチェーン全体で2000年度比で半減させる」という目標を新たに設定していますので、DXを活用したフードロス対策は今後ますます注目されるのではないでしょうか。
